事業内容

- Business content -

”良いものを永く使っていただくために”

德永物産株式会社

ご挨拶

我々には日本の伝統産業を守る使命があります。生まれ故郷を愛し、革作りを支えている「職人」の本物の価値を世界中に広めるために日々精進しています。德永物産株式会社は、皮革を通じて地域及び社会に貢献し次世代へと継承していきます。革製品は、人間との相性が良く使い込まれた製品には一体感が生まれ表情が豊かになり、エイジング(経年劣化)によって仕上げられる感覚がたまらなく魅力です。

德永物産株式会社
代表取締役 德永尚三

 

会社概要

会社名 德永物産株式会社
英文社名 Tokunaga Bussan Co,Ltd
事業内容 1)本革ブランド「comodoz」の運営・管理
2)本革ノベルティや企業法人様、卒業周年記念品、名入れ等の製品の企画・販売
代表取締役 德永 尚三
所在地 〒679-4123
兵庫県たつの市龍野町片山497-1
【東京Office】
〒112-0005
東京都文京区水道2-3-20 森田ビル1F(ルーブル小石川)
電話番号 050-7114-0837
※ マーケティングや販売促進会社の営業目的でのご連絡は一切お断りいたします。
創業 1885年(明治18年)
兵庫県竜野市(現たつの市)にて初代 德永 清吉が創業
会社設立 2014年(平成26年)8月8日
*旧德永物産(兵庫県たつの市)を法人化
主な取引先 ・株式会社丸井グループ 様
・株式会社神戸新聞会館 「ミント神戸」様
・楽天ヴィッセル神戸株式会社
所属団体 ・一般社団法人日本タンナーズ協会
・一般社団法人日本皮革産業連合会
・兵庫県皮革産業協同組合連合会

沿革

1885 德永清吉(とくなが せいきち)が皮革製革業「中の家」兵庫県竜野市(現在のたつの市)で創業
1927 德永義雄(とくなが よしお)が皮革製革業「義商店」兵庫県竜野市(現在のたつの市)神岡町沢田で「中の家」から屋号変更
1969 德永 泰三(とくなが たいぞう)が皮革製革業「德永物産」兵庫県竜野市(現在のたつの市)神岡町沢田で「義商店」から屋号変更
2013 德永尚三(とくなが しょうぞう)が皮革製品製造業(皮革中心とする、鞄(かばん)・袋物類他、販売類一般)「德永物産株式会社」を兵庫県たつの市で先代から法人化
2014 「德永物産株式会社」本社を兵庫県神戸市に移転、現座に至る

コモドス東京

〒112-0005 東京都文京区水道2-3-20 森田ビル1F(ルーブル小石川)
営業時間 : 10:00~16:00

https://line.me/R/ti/p/@162ixkis

コモドスたつの

https://page.line.me/ukz3526h

コモドスは、「シンプル + あなたらしさ」をモットーに取り組んでおります。シンプルで使いやすいアイテムだからこそ、ライフスタイルに合わせやすく本革の「本物の味わい」と「ぬくもり」を楽しんでいただけます。ブランド「コモドス神戸」を発信していきます。

屋号 コモドスたつの
英文社名 comodoz  / Tatsuno
電話番号 050-7114-0837
代表 德永 尚三
所在地 【コモドスたつの】
〒679-4123 兵庫県たつの市龍野町片山497-1
過去の常設店 2014年(平成26年)神戸マルイ 5F (兵庫県神戸市)
2015年(平成27年)なんばマルイ 7F (大阪市中央区)
2015年(平成27年)- 2019年(平成31年) 神戸国際会館 B1F (兵庫県神戸市)
2017年(平成29年)- 2018年(平成30年) グランツリー武蔵小杉 2F (神奈川県川崎市)
2019年(平成31年)- 2023年(令和5年) コモドス神戸本店 2F (兵庫県神戸市中央区三宮町)
現店舗 2023年(令和5年)2月 ~
ウェブサイト https://shop.comodoz.com/

SDGsの取組み

レザー業界も他人ごとではなく、牛の噯気から大量のCO2の排出、排水問題他様々な問題に直面しています。人間、動物、生物、植物、ひとつしかないこの地球で次世代に継続して暮らしていくために、我々市民レベルから取組み、問題解決に向けた取組が必要されています。

9. 産業と技術革新の基盤をつくろう

廃棄レザーを使用した商品の開発、回収した特殊繊維を精製し、高機能の商品素材、製品の生産に取組み、技術革新による新商品の実現、アップサイクルが業界のスタンダード(基盤)になることを目標とします。


12. つくる責任 つかう責任

皮革業界でのリユース(削減)・リデュース(再使用)・リサイクル(再利用)の歴史は古く、レザーの製造過程での廃棄物の最小化や再利用、持続可能な消費と生産に関連し資源の効率的な利用や廃棄物の削減、環境負荷の低減の実現を目指します。


17. パートナーシップで目標達成しよう

持続可能な社会に向けて日本国内ではなくグローバル・パートナーシップを活性化することに取組み、リユース(削減)・リデュース(再使用)・リサイクル(再利用)の原理原則を守り、あらゆる企業のリソースを融合させることを目標とします。